新居の購入は大きな買い物であるためよく計画を練ることが重要ですが、たまたま転職のタイミングと被ってしまうこともあるでしょう。
なるべく住宅ローンを利用したいところですが、問題なく審査を受けられるか心配になるものです。
今回は、転職が住宅ローンの審査や返済に与える影響、審査申し込みのタイミング、返済中に転職する場合の手続きなどについてご紹介します。
住宅ローンの審査に転職は影響するのか
金融機関が住宅ローンに審査を設けているのは、借りる方が最後までローンを返済するだけの支払い能力を持っているのか見極めるためです。
支払い能力の有無に影響するのは、企業への勤続年数や年収など今後得られる収入の多寡になります。
転職すると勤続年数がリセットされ、一時的に年収が低くなるため住宅ローンの審査にとおりにくくなる可能性が高いです。
また、何度も転職を繰り返していると次の職もいつまで続くか分からないと判断され、住宅ローンを利用しにくくなります。
審査中に転職すると審査がやり直しになったり断られたりする可能性もあるため、タイミングの見極めが重要になるでしょう。
住宅ローン申し込みのタイミングは転職の前後どちら？
住宅ローンを借りるならばなるべく転職は避けたいところですが、すでに転職自体は決まっているならば審査申し込みの時期を検討しましょう。
転職の前に住宅ローンを申し込めば勤続年数などの条件は現在の職のものを使えますが、あとから転職で条件が変わると審査がやり直しになる可能性があります。
また、転職後に年収が下がる場合など、起こりうるリスクをすべては把握できないため返済計画を立てづらいのもデメリットです。
転職後に住宅ローンを申し込めば、新しい職での収入に基づいて返済計画を立てられます。
また、急いで申し込む必要がなくなるため落ち着いて住みたい住宅を探したり、こだわって新居を作ることも可能です。
とくに返済計画の策定や審査のやり直しがないことなどは転職後のほうがメリットが大きいため、住宅ローンを申し込むならば転職後をおすすめします。
住宅ローン返済中の転職で必要な手続きや注意点とは
住宅ローンの返済中に転職して職場や職位、収入などに変化があった場合は、金融機関にその旨を伝えなくてはなりません。
すでに一部返済の実績があれば転職してもとくに問題はないため、安心して届け出をしましょう。
住宅ローンの借り入れにあたって控除を利用している場合、年度の途中で転職すると年末調整の手続きが必要です。
また、収入が大幅に減って現在の返済計画では厳しいと感じたら無理せず金融機関に申し出て、計画の見直しをしましょう。
まとめ
転職すると、収入の変化が住宅ローンの審査にも影響する可能性があります。
転職することが確定しているなら、落ち着いて返済計画が立てられる転職後に住宅ローンを申し込むのがおすすめです。
返済中に転職した場合は、金融機関に転職したことをきちんと伝えましょう。
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